デジタル化メソッド クラウド:Kintone

 

  3.2.2.3Kintone  
要件項目                       要件項目内容  

1)Kintoneによる要件対応

2)Kintoneとは

@Kintoneの定義

AKintoneの目的

3)Kintoneによるデジタル化

 

 

3.2.2.3Kintone
1)Kintone(クラウド)による要件対応
・コミュニケーション面:業務デジカル化
 製品面:デジ製品業務プロセスデジタル化
 ヤル気面:業務デジタル化変身力向上
 
2)Kintoneとは
 kintone(キントーン)は、開発の知識がなくても自社の業務に合わ
 せたシステムを簡単に作成できる、サイボウズのクラウドサービス
 業務アプリを直感的に作成でき、チーム内で共有して使用。
 社員間のつながりを活性化する社内SNSとしての機能も備えている
 ため、スピーディーに情報共有ができる。
 
3)Kintonerによるデジタル化
・Excelデータコード のデジタル化
・プログラミング計算式デジタル化
・出力表示分析デジタル化

 

 
4)Kintoneによるデザインの方法

4)-1コミュニケーション

a通常チャンネル

4)-1コミュニケーション 
a通常チャンネル
・Kintone例を用いて業務プロセスクラウド化
@クラウド化範囲を決めます
Aクラウド化する単位を決めます
Bクラウド化対象:入力者評価者決定者決め
Cクラウド目的:競争力、顧客満足、事業拡大
のためシステム連結、変化・異常即時対応
D業務標準化:対象入出力、業務手順標準化
Eマスターデータ標準化:部品表等コード化
Fエクゼデータ標準化:入力票、計算式、報告
G各単位ネット環境:プロバイダ、ブラウザ
H各単位ドメイン:各ドメイン、マルチドメイン
Iセキュリティ環境:各階層セキュリリティ対応
Jバーコードシステム仕様:全コード体系・正規化
Kクラウドアプリ:今回インフラ上でのアプリ開発
Lクラウド構成:各アプリ仕様、総合クラウド仕様
Mクラウド設計:今回ノンプログラムKintoneで設計 
Nクラウド試行:サーバーローカルゲスト間試行
Oクラウド検証:サーバーローカルゲスト間調整
Pクラウド運用:全完成度評価運用データ分析

 

 

 

 

bリスクチャンネル
bリスクチャンネル
・Kintone下でサイバー、苦情、異常対応
@デジタル情報セキュリテイ 
@-1情報セキュリティ (information security): 情報の機密性、完全性、可用性を維持すること
 更に真正性、責任追跡性、否認防止、信頼性を含めてもよい
イ機密性 (confidentiality): 許可されていない個人、エンティティ
 (団体)プロセスに対して、情報を使用不可、非公開にする特性
ロ完全性 (integrity): 資産の正確さ及び完全さを保護する特性
ハ可用性 (availability): 許可されたエンティティが要求したときに、
 アクセス及び使用が可能である特性
@-2情報セキュリティリスク
SaaSの普及で、インターネット経由でWebサービスにログインする
機会が増え同時になりすましを狙ったサイバー攻撃も年々増加
この脅威会社の情報資産を守る、ゼロトラストセキュリティモデル
注目複数手段で本人確認アクセス端末状態を動的に評価なりす
まし・のっとりが発生したタイミングで素早く問題に対処する仕組。
@-4リスク抑止手段
HENNGE One (kintoneg提供するクラウドセキュリ委ティサービス)
HENNGE One は 各クラウドサービス (例 : Microsoft 365, Google 
Workspace, Salesforce to と他の Web サービス)をご利用中お客様
に多要素認証(MFA)・デバイスセキュリティ・メール経由のサイバ
ー攻撃防止やメール誤送信対策等SaaS活用に求められるセキュリテ
ィを複数SaaSを横断提供するクラウドセキュリティソリューション 
SaaS
SaaSとは提供者であるサーバー側で稼働するソフトウェアをインタ
ーネットなどに経由させることで、利用者であるクライアント側で
必要な機能や分量のみを選択して利用できる提供形態のこと。
A苦情対応 Office365同様

 

 
cチャンスチャンネル
cチャンスチャンネル
・社内業務プロセスデジタル化
@受注・会計プロセス、デジタル化、システム化
A生産計画プロセス、デジタル化、システム化
B設計・製造・調達プロセス、デジタル化、システム化
C品質管路・品質保証・顧客満足プロセス、デジタル化、システム化
D設備管理プロセス・デジタル化、システム化
E人材採用、スキル力量、待遇管理プロセス・デザイン化システム化
・社内業務統合システム統合化
・社内業務QCD統合システム
・受注一貫システム
4)-2製品 デジ製品デジタル化、オウムプロセスデジタル化
a現状製品
・現状製品業務プロセスデジタル化
 

 

4)-2製品

デジタル製品発信デジタル化

a現状製品

4)-2製品 デジ製品デジタル化、オウムプロセスデジタル化
a現状製品
・現状製品業務プロセスデジタル化

 

 
bデジタル製品
bデジタル製品
・デジ製品業務プロセスデジタル化
@新製品開発管理プロセス・デジタル化、システム化
A機能・ユニットコード

 

 
c不足技術
c不足技術、
・不足技術業務プロセスデジタル化
@技術開発管理プロセス・デジタル化・システム化

 

 

 

4)-3ヤル気    デジ製品新業務プロセスデジタル変身と評価

a守秘厳守水準

4)-3ヤル気 デジ製品真業務プロセスデジタル変身と評価
aデジタル化・変身力評価
・守秘業務システム構築力評価
@特許・ノウハウ
A関連会社との技術提携

 

 
b認識水準
bデジタル化認識力
・目標業務システム管理力評価
@受注目標、品質目標、コスト減目標生産性向上目標開発目標管理
A上記目標達成水準

 

 
c変身水準
cデジタル化変身力
・デジ製品新業務プロヂュース力評価
@顧客開拓
Aデジタル製品永安力
Bシステム改善
Cヤル気改善
D業績改善